中外食向けの業務用米「萌えみのり」を生産するＪＡ秋田ふるさと産地指定需給米生産部会は８日、現地講習会及び巡視会を開いた。同品種の出来秋前の生育状況を圃場で確認し、来年度の栽培の参考にすることが目的。同部会では、今年度より新たに実施した情報通信技術（ＩＣＴ）の観測機器を設置した圃場や施肥合理化試験を行っている圃場、多収穫用品種専用肥料を施肥した圃場などの実証圃を巡回した。

このうち、ＩＣＴで低コスト化と多収につながる栽培技術の確立を目指す実証圃では、担当者のタブレット端末に転送された日射量や土壌水分量などの集積データを、部会員が興味深そうに覗き込む場面もあった。部会では集積されたデータに基づき、品種特性である多収性を大いに発揮するため、最適な栽培法を導き出し、部会員の技術平準化を狙う。

巡視会の結果、全体的に管内の同品種の生育状況は良好であった。今年度も前年度に引き続き、計画以上の収量が期待できる。同部会では７３人の部会員が、栽培面積１０７㌶に「萌えみのり」を作付け。出荷契約数量６５２㌧（同３６％増）を計画している。

　斎藤孝悦部会長は「自然災害もなく順調に生育が進んできた。今後は適期の刈取りと乾燥、調整をしっかり行い、萌えみのり生産の牽引地としてふさわしい製品に仕上げていこう」と呼び掛けた。

　同ＪＡでは、２００９年度より業務用米「萌えみのり」を大手米卸㈱ヤマタネと契約栽培を結び、産地拡大と生産量増大を推し進めてきた。