ＪＡ秋田中央会は１６日、高齢化に地域住民自らが対応する助けあい組織向けの研修を開催し、県内のＪＡ助けあい組織の関係者ら１５０人が参加した。

　事例報告では由利本荘市の緑ヶ丘町内会の佐々木敏哉会長が、町内会活動による週３回のミニデイ活動を通し、一人暮らしの住民が生きがいある自立生活を送れる場を提供していると報告した。佐々木会長は「常にアイディアを出し、良い雰囲気を維持している。一方で、ボランティアの高齢化や事業継続への不安など課題も抱えており今後の課題だ」と話した。

研修では、転倒・骨折を予防する介護予防体操を農協共済中伊豆リハビリテーションセンターが指導し、地域のデイサービスに取り入れてほしいと呼びかけた。参加者は体操を実践するとともに、体幹バランスを測定。測定したデータはＪＡ共済総合研究所が今後の指導につなげていくとのこと。体幹バランスの重要性について講演をした東京医科歯科大学大学院の藤田浩二学科長は「高齢での転倒・骨折は、寝たきりとなる要介護につながってしまう。日頃の体操で予防を心がけてほしい」と注意を促した。